2020年12月10日の日本経済新聞の朝刊に
という記事が掲載されました。
サイボウズが実施した在宅勤務に関する調査によると、業務に関して同僚とコミュニケーションをとる時間について「１日30分未満」との回答が約6割を占めました。
また、業務と直接関係のない内容では約9割に上りました。
在宅勤務の頻度については「週1〜2日」が４割、「週3〜4日」が3割となり計7割は出社と在宅勤務を組み合わせているようです。
完全在宅勤務に近い「週５日以上」も3割ほどありました。
その中で同僚同士がコミュニケーションや意思疎通し合うことについて、難しさを感じているとする回答が多くみられました。
「テレワークによるコミュニケーション不足・孤独感」が在宅勤務を行う従業員のメンタル不調の最も大きい要因になっているくらい在宅勤務で「コミュニケーション」は重要な要素といえますね。
また、在宅勤務はメンタルのケアが難しいです。そのため従業員のためにも、また会社にとっても円滑な意思疎通のための在宅勤務の工夫が求められてきます。
新型コロナウイルスにより、在宅勤務など新しい生活様式が広がり、企業の福利厚生施策に変化が表れてきています。
在宅勤務の増加により通勤手当の廃止や縮小をする代わりに、在宅勤務手当を支給や、「研究、講座、資格取得、セミナー参加費補助」を強化（予定）など、通勤して会社で仕事をすることが当たり前ではなくなってきていますね。
新しい生活様式では労働者が働きやすくなっていくことでしょう。
そのためにも在宅勤務における同僚とのコミュニケーションは必ず直面する問題となってきます。チャットでの雑談グループや顔を合わせた会議やお昼休憩などを行うことで孤独感を感じさせないような仕組みがあるといいですね。
コミュニケーションの工夫に答えなどなく難しい問題ではありますが、様々な挑戦をして自分の会社に合ったコミニュケーションツールを見つけておくことが、今後の変化する働き方に対応できる柔軟性につながるかもしれません。