という記事が掲載されました。
中高年女性で女性ホルモンの減少に伴う更年期の不調に苦しむ方は多いです。
そんな中、更年期に対する理解を深め、働く女性を支えようとする動きが、企業や政府の間で活発になってきました。
女性が閉経を迎えるのは50歳前後が多く、一般的に45～55歳頃を「更年期」と呼びます。
更年期に現れる症状としては、「疲れやすい」「肩こり・腰痛」「汗をかきやすい」「怒りやすい・イライラする」「寝つきが悪い・眠りが浅い」などが挙げられます。
しかし、性格や体質環境的な要因などが症状の現れ方に関係していると言われており、
症状の程度も個人差が大きいと言われています。
日本女子大学の周燕飛教授の推計によると、更年期症状が原因で離職した女性は過去3年間で46万人といいます。女性の離職が1年間続いた場合の経済損失は4200億円にのぼるといいます。
特に、更年期と呼ばれる世代の女性はキャリアも長く知識も豊富な貴重な人材であると思います。また、中には管理職として役職に就いている方もいるかもしれません。
更年期症状による離職は会社に対する影響は非常に大きいものと考えられます。
以前は女性の早期退職が多かったため、あまりこの問題に直面することがなかったかもしれません。
しかし、これからは更年期症状の健康課題は職場にとっても重要な課題となってくると考えられます。
「生理休暇」という言葉は耳にする機会が増え、以前よりも関心が高まっているように感じますが、更年期世代の女性の体調不良に関しての理解は以前よりも活発になったといえ、あまり進んでいないように思います。
更年期に対する正しい知識や適切な支援について検討する必要があるのではないでしょうか。
＜吉永 怜生＞