2019年5月17日の日本経済新聞の夕刊記事より

2019年5月17日の日本経済新聞の夕刊記事に

という記事が掲載されました。

日本では近年、芸能人のカミングアウトなどを通して以前よりLGBTに関する認知が上がったと感じます。
しかしながら、同性婚の認定や書類の性別表示の工夫などの具体的な対応に向けた動きにまだまだ時間がかかっているようです。

性的マイノリティであるLGBTは、13人に1人だと言われていますが、これはカミングアウトしている人の統計であって周りに隠している方が多く存在することが予想されています。

実際に職場や家族、友達に言うことができず必死に隠した結果、うつ病に陥ってしまうケースもあるそうです。

働き方改革において、女性や障がい者・外国人そして高齢者は目に見える対象であるため、比較的対応しやすいでしょう。

しかし、LGBTの場合は発達障がいと同様に周りから見えづらく対応が難しいと考えられます。

ここで、Google社が2012年に行った「プロジェクトアリストテレス」という計画で得られた心理的安全性と企業の生産性との関連について紹介します。

心理的安全性とは、チームの中で本来の自分をありのままをさらけ出すことができ、それを受け入れてくれると感じられる雰囲気や状態

を指します。

Google社の研究ではこの

心理的安全性が高いチームほど業務の生産性が向上するという結果が出たそうです。

この心理的安全性は、いきなりつくられるのものではありませんが
ひとりひとりの意識によってつくることができます。

企業の心理的安全性を高め、生産性を向上させるためにも、まず、企業側がLGBTなどを当たり前のものとして考えられるよう理解を深め、ありのままを受け入れることができる職場にしていきたいですね。

＜平松　萌果＞