2021年6月28日の日本経済新聞の朝刊記事に
という記事が掲載されました。
近年女性の社会進出が進み、以前に比べて仕事と育児が両立できる制度や環境は少しずつ整ってきています。
産休や育休の取得は権利として認められています。しかし、それはあくまで子どもを「妊娠」してからの話です。
日本では5.5組に一組の夫婦が不妊の検査や治療を受けていると言われています。
不妊治療における通院のタイミングや回数は、月経周期や卵子の成長具合に左右されるため、自分の意思でコントロールすることは難しいとされています。
通院しやすいように休暇制度を整えたり、治療費を支給したりする企業は増えています。
しかし、不妊治療というものは治療をしている本人にしか分からない辛さがあるといいます。
不妊治療と仕事の両立支援を行う一般社団法人リプロキャリア（東京・港）の平陽子代表は「治療を上司や同僚に知られたくない人が多い」と話します。
そのため会社は当事者の声に気づかず支援の必要を感じにくいところがあります。
しかし、放置していると社員の退社に繋がってしまう可能性があります。
制度を整えることも大事ですが、そもそも「不妊治療」がどういうものかということを知らない人が多いのではないでしょうか。
社内の理解を醸成し休暇を取りやすい雰囲気を作ることがカギになってくると考えられます。
身近に不妊治療の休暇を取る人がいることで、徐々に不妊治療のために仕事を休みやすくなるのではないしょうか。
厚生労働省のホームページでは、不妊治療と仕事の両立の現状や不妊治療について詳しく解説されたパンフレットも掲載されています。
この機会にぜひ、不妊治療について学んでみるのもいいのではないでしょうか。
＜吉永怜生＞