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2019年4月24日の日本経済新聞の夕刊記事より

2019年4月24日の日本経済新聞の夕刊記事に

行政や企業、若い患者を支援~がん治療 勉強・仕事と両立~

という記事が掲載されました。

がんは、晩年から発症するというイメージが強いですが、現在、食生活や生活習慣の変化を背景に、「AYA世代」と呼ばれる思春期(Adolescent)と若年成人(Young Adult)のがんの発症が徐々に増加しています。

私を含め、入社して間もない新入社員の方々にも発症の可能性は十分にあります…。

もしもがんを発症したら、治療を受けながら働かなければならないため心理的にも経済的にも逼迫し、就労することが困難になり、仕事を続けたくても自ら辞職を申し出ることを余儀なくされる場合があります。

しかし、記事にもある通りそういった現状を変えるべく、治療と仕事を両立できるように企業側が医療費を保障したり、勤務時間をずらして病院や療養などの時間を確保する時差勤務を取り入れたりするといった動きがあるようです。

このように、労働者ひとりひとりの状態を鑑みて働き方を変容させることはとても大切であると考えます。このことは上述したような方々への対応だけに限った話ではなく、女性や高齢者も働きやすい環境をつくることにも通じています。

そうすることで労働者のモチベーションも上がり、労働力人口が減少の一途をたどっている中で労働力を確保することができ、結果として会社の利益につなげることができるのではないでしょうか。

しかし、これを実行するためには日々遂行しなければならない業務と労働者をいたわることのバランスを図ることが必要になり、ハードルは高いです。

私ともども、多様で柔軟な働き方に対応できるよう全力でサポートして参ります!
<緒方 舞>